LINEユーザーは30代以上が過半数にスマートフォンアプリEXPO 2013開催

2013年04月25日 18時30分更新

　スマホアプリやアクセサリーの総合展示会“スマートフォンアプリEXPO 2013”が、4月23日、24日にベルサール秋葉原で開催した。そこで“コミュニケーションアプリ「LINE」、新たなスマートフォンマーケティングの可能性”と題したLINEのビジネス利用に関するセミナーが行なわれ、LINEの出澤剛取締役が登壇した。

　スマートフォンに特化し、クローズドなネットワークのなか、情報よりもエモーションを重視した戦略。すでによく知られるLINEの3つのコアバリューを紹介したうえで、はじめは他に写真専用のコミュニケーションアプリと開発候補が2つあったという裏話も披露した。

　LINEといえば若者のツールと思われがちだが、マクロミルの調査によるとすでに30代以上の割合が55％に広がっているという。さらに男女比は半々だ。去年8月の調査では10代、20代の割合が60パーセントを超えていたということから、LINEがはじめフィーチャーフォンを使っていた世代にも広がっていることがわかる。

　さらに人口分布では人口統計に近い数字で全国に広がり、ほぼスマホ契約者の属性に基づいている。首都圏、大都市圏に強いソーシャルメディアに比べて全国的に強いのがLINEと説明した。利用頻度に関しては、若い世代は男女とも毎日使う割合が60％を超えている数字が目立つ。最近のマーケティングでなかなかリーチできない新聞を読まない世代へのばっちりリーチできるのが特徴。そんなプラットフォームをビジネス利用するヒントが語られた。

　LINE自体のマーケティング戦略は、そこにただバナー広告を表示するようなことはせず、広告自体に価値があるユーザーメリットのある広告を出すことを良しとする。たとえば、企業公式アカウントのスポンサースタンプだ。ユーザーの8割が使うスタンプ機能、決して有料スタンプの購入ユーザーは多くないという。企業が無料で出したらよろこんでもらえるのではというのが、スポンサースタンプ発想のきっかけだった。

　2013年12月に登場した、ロッテの『コアラのマーチ』のスタンプは400万ダウンロードされ、年末までに4000万回使われた。もともとのキャラクターに魅了があったものとはいえ、商品自体もコンビニ流通、前年比10数パーセントの伸びがあったという。広告ではなく、親しい友達が送ってきてくれるというブランディングの効果が大きいと説明する。

　もうひとつ公式アカウントの広告は、メッセージで受け取れ画像を拡大してレジに持って行くだけとLINEのインターフェース上で利用が完結する“クーポン”だ。“ロケット級のメルマガ”と表わされるほど、メッセージのプッシュ効果は大きく、これはユーザーがアカウントの登録、削除も容易で、友だちのメッセージに企業が混ざっているのが理由、開封率は7割くらいという。1回で1000万円から1億円を超えるクーポン経由の売り上げがある。ただ公式アカウントの開設には大きな費用が掛かるため、大企業にしか利用できない。

　そこで登場したのが、月額5250円で運営できる“LINE@”だ。2013年12月の登場から3ヵ月で数1000社が利用、すでに全国3万店舗で利用できる。公式アカウントとの違いは露出が少ないところ、利用者自らがほかのサービスや店舗のポスターなどでアカウントの告知をする必要がある。

　タワーレコードでは広島店だけが取り組み、店頭ポスターなどで告知し、2週間で600人のユーザーを獲得。10％オフのクーポンを流したところ、25％がレジに進んでくれたという。その後、タワーレコードはLINEを全国展開した。“O2Oプラットフォーム”として、ソーシャルメディアに比べて拡散力は低いが、実在の店舗への影響力が今までのツールと比べて著しく良いと説明した。またそんな行動喚起力の高いLINEをマーケティングのハブにして、LINEからソーシャルメディア、自社アプリへの移動という使い方もできる。