VAIOならWindows 10マシンに求める要素を兼ね備えたモデルを用意
VAIOは、5年前にソニーから分離された以降、法人市場へ目を向け、企業の要望を反映しつつ、ソニー時代のコンシューマーから支持されたデザインや使い勝手を受け継いできた。現在はモバイルマシンを中心に、11.6インチから15.6インチまで、用途に合わせたモデルを多数ラインアップしている。
特に最新モデルである「VAIO Pro PJ」は、モバイルマシンではいちばんの売れ線である12.5インチ液晶を搭載し、サイズは従来の11.6インチ液晶を搭載した「VAIO Pro PF」とほとんど変わらない。それでいて、キーピッチは19mmを確保し、静寂性の高いキーボードと、チルトアップヒンジによりキーボード面に適度な傾斜が付き、タイピングしやすいなど、作業効率を考えた快適性を追求している。
パフォーマンス面も、「VAIO TruePerformance」により通常のCPU動作よりワンランク上の速度を実現。内蔵ストレージもNVMe接続の高速M.2 SSDを選択でき、これまでWindows 7で使ってきたマシンと比較したら、Windowsやアプリの起動時間は劇的に速くなっている。このハイパフォーマンスが、生産性アップを支える要となる。
ほとんどのモデルでLTEモジュールを搭載可能なのもVAIOが働き方改革に積極的に取り組んでいるポイント。他社が導入に躊躇していた時期から搭載してきた技術力は、安心感にもつながるはずだ。
もちろん、セキュリティー対策も考えられており、指紋認証はもちろん、遠隔操作によりストレージを消去する「TRUST DELETE Biz for VAIO PC」や、外出先からもセキュアに共有した資料を閲覧できる「moreNOTE」といった各種ソリューションサービスも用意。導入時のめんどうな初期設定を任せられるキッティングサービスも充実しており、導入時の障壁がかなり低いというのも、企業に喜ばれているポイントだ。
Windows 7の拡張サポート終了という話でWindows 10への乗り換え話をしてきたが、実はビジネスで必須となっているOfficeアプリも、Windows同様にサポート終了期限がある。2017年に「Office 2007」が延長サポートを終了したのが記憶に新しいが、「Office 2010」も2020年10月13日に延長サポートが終了する。
マシンを購入するなら、「Office 2019」も合わせて導入するというのも1つの手。それなら、従来と同様使い勝手はほとんど変わらずに使い続けられるはずだ。ただ、モバイルワークのことを考えると、マイクロソフトが推奨する「Office 365」へ切り替えるチャンスかもしれない。
「Office 365」は月額定額制(サブスクリプション)サービス。3年間使い続けて「Office 2019」と同額になる程度の金額設定で、これまで3年に1度発売してきたOfficeシリーズを毎回買い替えていくのと変わらない予算で利用できる。その上、常に最新版へ更新され、ウェブ上でもアプリと同等の作業が可能で、1TBのクラウドストレージ「OneDrive」も利用できるなど、「Office 2019」以上の使い勝手を提供してくれる。モバイルワークを考えたら、Office 365へ切り替えたほうが生産性はアップするはずだ。
このように、働き方改革を考慮してWindows 10への乗り換えを考えたら、新規にマシンを導入したほうがベスト。予算の都合もあるかもしれないが、これから数年使い続けることを考えると、作業効率の良いマシンを導入したほうが、そのぶん生産性がアップし、マシン導入にかかった費用を上回る効果が得られるはずだ。
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