■リクルートマネジメントソリューションズ「管理職のあり方に関する実態調査」
リクルートマネジメントソリューションズは、管理職および一般社員を対象に「管理職のあり方に関する実態調査」を実施しました。
調査によると、現役の管理職の約6割が今後も管理職を続けたい意向を示しました。一方で、一般社員の6割以上が管理職になることに否定的であり、両者の間で意識のギャップがみられたといいます。
管理職については、組織目標の達成や人材育成にやりがいを感じる一方で、業務量の多さや責任の重さ、時間外労働の増加が継続意向を下げる要因として挙げられました。また、管理職業務が通常業務に上乗せされている場合、継続意向が低下する傾向も確認されています。
さらに、管理職の継続意向は、組織からの支援実感(POS: Perceived Organizational Support)や職場での孤独感、エンゲージメントの高さと関連しているとされています。支援を感じ、孤立していない管理職ほど、継続意向が高い傾向がみられます。
一方、一般社員においては、責任の重さや業務負荷、ワーク・ライフ・バランスへの不安などを背景に、管理職志向が高まりにくい状況が示されています。ただし、上司に対する満足度が高い社員ほど、管理職を前向きに捉える傾向も確認されました。
同社は、管理職の継続や次世代の育成に向けては、業務設計の見直しや組織による支援体制の強化、孤立を防ぐ仕組みづくりが重要であると指摘しています。
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