在宅勤務でも生産性は維持できる
バーチャルファーストの基本方針のベースになったのは、社内調査の結果だ。
これによると、約9割の社員が、在宅勤務でも生産性を維持できるため、週5日出社が前提の勤務形態に戻す必要はないと回答したという。
だが、企業文化が損なわれるのではないか、コミュニケーションが薄くなるのではないか、共同作業がやりにくくなるのではないかといた懸念が社員の間にはあったという。また、出社組とテレワーク組で社内が分断されることや、業績評価が不平等になるのではないかという不安の声もあったという。
Dropboxでは、こうした社員の声をベースにしながら、リモートワークを中心にした新たな働き方を構築していった。
週刊アスキーの最新情報を購読しよう