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コロナ禍を受けたテレワーク導入、派遣スタッフと派遣担当者にアンケート調査。リクルートスタッフィング調べ

2020年07月31日 17時30分更新

株式会社リクルートスタッフィング調べ

 リクルートスタッフィングは7月31日、業務の生産性やコミュニケーションの変化など実態に関する調査結果を発表した。

 テレワークを経験した派遣スタッフおよび、派遣スタッフをマネジメントする派遣先担当者の、業務の生産性やコミュニケーションの変化など実態を把握することにより、テレワーク活用の在り方を考えることを目的としており、同社派遣スタッフおよそ7000人、企業の派遣先担当者500人へのアンケート調査。

株式会社リクルートスタッフィング調べ

 派遣スタッフのおよそ9割、企業のおよそ8割が新型コロナウイルス流行をきかっけに初めてテレワークを実施。派遣スタッフ・派遣担当者ともに業務効率や業務上のコミュニケーションにおける不安があったと回答。派遣スタッフの場合、およそ4割が「オフィスの方が業務が進む」、 およそ6割は「どちらともいえない」「在宅の方が業務が進む」と回答。派遣先担当者の15.6%が「在宅の方が業務効率悪くなった」、およそ8割は「どちらともいえない」「在宅の方が業務効率が良くなった」と回答している。

株式会社リクルートスタッフィング調べ

 新型コロナウイルス流行前からテレワークを導入した企業は、コロナ後に導入した企業に比べ、業務効率、業務指示、コミュニケーションが「オフィスよりも在宅の方が良くなった」という回答が多いという。派遣スタッフと正社員をマネジメントする上で、この傾向に差はないことがわかったという。

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