気象庁は3月22日から、新たな手法を用いた「緊急地震速報」の提供を開始した。巨大地震が発生した場合の震度の予想精度が向上するという。
2011年の東北地方太平洋沖地震で、震源から遠い関東地方でも強い揺れを観測したが、緊急地震速報(警報)を発表できなかった。これを踏まえて、気象庁は巨大地震にも対応できる新たな手法であるPLUM法の開発を進めた。PLUM法は、巨大地震が発生した際でも精度良く震度が求められる予想手法。震源や規模の推定はせずに、地震計で観測された揺れの強さから直接震度を予想する。
緊急地震速報は、従来の手法とPLUM法の両手法での予想震度を比較(両手法をハイブリッド)し、大きい震度の予想を基に発表する。テレビ・ラジオなどの放送波、スマホを含む携帯電話による一斉同報機能(緊急速報メール、エリアメール)などは、PLUM法の予想を反映するという。
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