2015年05月15日14時00分

2014年度の携帯電話出荷台数でAppleが3年連続首位よりもガラケーも出荷増のほうが驚き

  • この記事をはてなブックマークに追加
  • Pocket

 みなさん、こんにちは。いまは週刊アスキーの吉田でございます。さて、MM総研が2014年度(2014年4月~2015年3月)の携帯電話・スマートフォンの出荷台数シェアを発表しましたよ。

2014年度携帯出荷台数
iPhoneシリーズを1541万台を出荷したAppleがシェア1位。

 それによると、総出荷台数3788万台、スマートフォン出荷台数2748万台に対して、Appleはガラケーを含む携帯電話でのシェアで40.7%、スマホだけでみると56.1%と圧倒的でした。総出荷台数の3788万台という数字は前年比3.9減、スマホの2748万台という数字は前年比7.2%減ですが、Appleの1541万台というのは前年比6.8%増です。2013年9月に販売が始まったドコモのiPhoneの出荷台数が、通期でカウントされる初の年度と考える増加率は低いですが、市場が停滞しているなかでの微増なので実はすごいのかも。

2014年度携帯電話出荷台数
LTE通信やVoLTEに対応したauのガラスマであるAQUOS K SHF32。端末はシャープ製。

 それよりも驚きなのは、ガラケー(フィーチャーフォン)の出荷台数が1040万台と前年比6.0%増となり、携帯電話全体の出荷台数比率が27.5%と、前年比2.6%増になったこと。iPhone同様、全体の出荷台数が減っているなかで、ガラケーの出荷台数は増えているのです。

 この傾向は2015年度以降も続くかもしれません。ドコモ、auともAndroid搭載の折り畳み端末、いわゆるガラスマ、ガラホを相次いでリリースし、いずれもガラケー並みの安い料金体系で利用できます。しかも、auのガラスマはLTE通信が可能なうえ、VoLTEにも対応します。スマホに対するガラケーの大きなアドバンテージであるバッテリーの持ちについてもガラスマは継承していますし、スマホ並みの操作性でLINEも使えます。2015年度はガラスマが台風の目になるかもしれませんね。

2014年度携帯出荷台数
MM総研が発表したガラケーを含む出荷台数シェアではシャープが2位。

 2位以下は、おなじみのメーカーが並んでいます。ガラケーを含む携帯電話すべてのシェアでは2位はシャープですが、スマホに限ると2位はソニーモバイルになります。前述のガラスマがヒットすれば、2015年度はシャープのシェアが伸びる可能性もありますね。

2014年度携帯出荷台数
MM総研が発表したスマホのみの出荷台数シェアではソニモバが2位。

 2015年度の出荷台数は3850万台と予想されています。まあ、このあたりの予想はあってないようなものなんですが、2年前のドコモのツートップ戦略でガラケーからスマホへシフトしたユーザーの2年縛りが切れる年度なので、2014年度を超える可能性は高いですね。

2014年度携帯出荷台数
MM総研では2015年度以降の携帯電話の出荷台数は4000万台前後の頭打ちの推移になると予想しています。

 さて、SIMロック解除の義務化についてはいろいろな意見がありますが、実質6カ月間は契約したキャリアに縛られるわけですし、2年縛りでの割り引き額を考えると、顧客はそこまで流動的にならないかなと思います。国内でのiPhoneの一人勝ちは、キャリアの販売施策によるところも大きいのですが、アプリの充実度や互換性、セキュリティーの高さなども考慮すると、iPhoneの優位性は当面揺るがないのではないかと。むしろ、警戒すべきはSIMフリー端末かと思います。

2014年度携帯電話出荷台数
ASUSが性能怪獣(パフォーマンスモンスター)とアピールするZenFone 2。ドコモやauの2015年夏モデルの多くの機種よりも性能が高い。

 MM総研のレポートでは最後にサラっと書いてありますが、発表された出荷台数には4キャリア(ドコモ、au、ソフトバンク、ワイモバイル)が扱っていないSIMフリー端末は含まれていません。また、2014年度の純増数が349万件で1位となったドコモの内訳は半分がMVNOのSIM(格安SIM)です。

2014年度携帯電話出荷台数
本体の分割支払い金を含めて月額2799円から利用できるイオンスマホの京セラ製S301。

 重要なんでもう一度言いますが、2015年度は2年前のドコモのツートップ戦略でスマホを安く手に入れた層が、2年縛りが解けて新機種に買い替える可能性が高い年度です。イオン各店で申し込めるイオンスマホや家電量販店で販売されている各種格安スマホに、ギークでない一般ユーザーが移行する可能性も高まると思われます。また格安SIMに移行せずとも、キャリアのSIMを使い続けながらも端末は低価格のSIMフリー端末を選択するユーザーも出てくるはずです。となると、出荷台数調査の方法を含めていろいろなものが覆されるかもしれませんね。

■関連サイト
MM総研(2014年度通期国内携帯電話端末出荷概況
 

関連記事

あわせて読みたい

最新のニュース

アスキーストア人気ランキング

アクセスランキング

Like Ranking