■電通ら4社が分析、インターネット広告費は過去最高を更新し動画広告が牽引
ニュースリリースより
CARTA HOLDINGS、電通、電通デジタル、セプテーニの4社は、電通が発表した「2025年 日本の広告費」をもとに、インターネット広告媒体費の詳細分析を行いました。
2025年の日本の総広告費は8兆623億円（前年比105.1％）となり、5年連続で成長、4年連続で過去最高を更新しました。このうちインターネット広告費は4兆459億円（前年比110.8％）に達し、総広告費の50.2％を占め、初めて過半数を超えました。
インターネット広告媒体費は3兆3,093億円（前年比111.8％）となり、特にビデオ（動画）広告とソーシャル広告が成長を牽引しています。
ビデオ（動画）広告は1兆275億円（前年比121.8％）となり、推定開始以来初めて1兆円を突破。構成比は30％を超え、広告種別の中で最も高い成長率を記録しました。内訳は、インストリーム広告が5,246億円（51.1％）、アウトストリーム広告が5,029億円（48.9％）と、ほぼ同水準となっています。
ソーシャル広告も1兆3,067億円（前年比118.7％）と二桁成長を維持し、インターネット広告媒体費に占める割合は39.5％に達しました。特に動画共有系の比率が増加しています。
取引手法別では、運用型広告が2兆9,352億円（前年比112.5％）で構成比88.7％と大半を占めており、広告配信の主流となっています。
2026年のインターネット広告媒体費は3兆5,840億円（前年比108.3％）に拡大すると予測されており、ビデオ（動画）広告も1兆1,783億円（前年比114.7％）と引き続き高い成長が見込まれています。
今回の分析から、インターネット広告市場は動画広告とソーシャル広告を中心に拡大を続けており、広告構造の変化がさらに進む見通しであることが示されました。
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