いまアツい位置情報ゲームに、「信長の野望」も“出陣”したのはなぜか？

シブサワ・コウが登壇する、京都大学連続セミナー「ゲームとプラットフォーム学」（3月14日参加費無料）開催

2024年03月13日 13時00分更新

本連続セミナーは、京都大学「プラットフォーム学卓越大学院プログラム」が主催し、角川アスキー総合研究所の運営協力によって実施しています。

『信長の野望出陣』のユーザー、半分は女性!?

　調査会社SensorTowerによると2023年日本の位置情報ゲームの収益が6億ドル（約887億円）を突破。これは世界の位置情報ゲームの収益の約50%に相当し、日本は世界最大の市場となっている。

　収益トップは『ドラゴンクエストウォーク』で、次いで『ポケモンGO』『モンスターハンターNow』といったタイトルが並び、いずれもドラゴンクエスト、ポケモン、モンスターハンターという日本の著名なゲームIPである。そして、この位置情報ゲームの中に食い込んでいるのが『信長の野望出陣』だ。

　これも著名なゲームIPである『信長の野望』をもとにしたものだが、歴史シミュレーションという他とは異なるジャンルで、また城や地域など、実際の地理ともリンクする題材ということで、独特な立ち位置と言えるだろう。

　面白いのは、信長の野望というタイトルから想像するに、歴史や戦国が好きな年配の男性が中心なのかと思いきや、実は女性比率が高く男女比は5対5だという。他のゲームは女性4割で、信長の野望出陣はむしろ女性の比率が高くなっている。

　そんな『信長の野望出陣』をはじめとする『信長の野望』シリーズは、どのように生み出されたのか。総合プロデューサーであるシブサワ・コウ氏、つまりはコーエーテクモホールディングスの襟川陽一社長がが登壇するセミナーが開催される。

　京都大学「プラットフォーム学卓越大学院プログラム」では「プラットフォーム学連続セミナー」と題して、一般の方も無料参加できるオープンなオンラインセミナーを、プログラムの一環として定期的に展開しているが、その特別編が3月14日（木）に開催される。同日のセミナーでは、ゲームをテーマに取り上げる。

　歴史シミュレーション、または歴史クリエイションというゲームジャンルを確立し、日本のオリジナリティを追求したコンテンツクリエイション、また、そのコンテンツを普及させるためのマーケティング戦略、そして海外進出施策におけるオリジナリティについて、日本のゲーム業界を草創期から牽引してきた襟川氏にお話を伺う。そして、日本のゲーム業界とプラットフォームがどのように変化してきたのか、これからどのような方向に進むのか、日本の独自性についても議論していく。

　参加無料で、申し込みはセミナー開催当日の3月14日（木）正午まで受け付けている。

京都大学【プラットフォーム学連続セミナー特別編】イベント詳細

・イベント名：ゲームとプラットフォーム学～『信長の野望』シリーズに代表される「歴史シミュレーションゲーム」という独自ジャンル～
・開催：2024年3月14日（木）16時45分～18時45分
・主催：京都大学プラットフォーム学卓越大学院プログラム
・協力：京大オリジナル株式会社、株式会社角川アスキー総合研究所
・事前応募制／オンラインセミナー（Zoomウェビナー）
・お申し込みはこちらから

登壇者一覧

（株）コーエーテクモホールディングス代表取締役社長／（株）コーエーテクモホールゲームス代表取締役会長／
FOST公益財団法人科学技術融合振興財団理事長／日本シミュレーション＆ゲーミング学会理事／
ゲームプロデューサーシブサワ・コウ
襟川陽一氏

1973年慶応義塾大学商学部卒業。1978年に株式会社コーエーを、2009年に株式会社コーエーテクモホールディングスを設立。家業の染料工業薬品販売会社を営んでいたが、趣味で制作した「川中島の合戦」がヒットしたことからゲームの世界へ入る。ゲームの黎明期から現在まで「三國志」「仁王」シリーズ等のヒット作を生み出し続けるゼネラルプロデューサー。

　
京都大学
プラットフォーム学卓越大学院プログラムコーディネーター
原田博司教授

京都大学情報学研究科教授。郵政省通信総合研究所（現情報通信研究機構）を経て2014 年より現職。5G、6G 通信システム、IoT 用通信システムの研究開発、標準化、実用化に従事。取得国内特許は250 件以上。自身が開発したスマートメーター用無線システムWi-SUN は、全世界で数千万台導入されている。

　
株式会社角川アスキー総合研究所取締役
福田正氏

米Boston Collegeにてコンピュータ・サイエンスを学んだ後帰国し、食品メーカーを経て障害者のコンピュータ利用の支援事業などにかかわる。2000年より角川グループ（現KADOKAWA）に参加。YouTubeの日本上陸をGoogleのビデオアドバイザリー・ボードメンバーとしてサポートしたり、Twitter（現X）との共同事業を手掛ける等プラットフォーマーとの取組実績多数。

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