2022年度8.5%の減収、営業利益はマイナス443億円
経営再建に取り組んでいるジャパンディスプレイ(JDI)が、長いトンネルからなかなか抜け出せない。
2022年度(2022年4月~2023年3月)の連結業績は、売上高は8.5%減の2707億円と減収。営業利益はマイナス443億円の赤字、当期純利益はマイナス258億円の赤字となり、9年連続の最終赤字。赤字幅は前年度に比べて悪化している。
決算会見で、ジャパンディスプレイ 代表執行役会長兼CEOのスコット・キャロン氏は、「大変申し訳なく思う。深くお詫びする」と陳謝。「背景にあるのは、コスト増、需要減、稼働減というディスプレイ業界の三重苦である。そこに向けた対策が物足りなかった」と反省する。
営業利益では、為替は116億円のプラス影響となったが、市場悪化による販売数量の低下でマイナス201億円、部材などの高騰でマイナス150億円、エネルギー費用の増加でマイナス80億円などのネガティブ影響があったという。
いまは大きく改革を起こすこと
だが、構造改革の手は緩めない。むしろ、その取り組みが、着実に進展していることを強調する。
「守りに入り、事業を縮小して、しのぐ手もあるが、いまは大きく改革を起こすことが必要不可欠である」と語る。
JDIでは、成長戦略「METAGROWTH 2026」を策定し、構造改革を推進。2027年度に売上高が7672億円、EBITDAが991億円、営業利益は824億円を見込んでいる。
この成長戦略において、キャロン会長兼CEOが掲げているのが、「世界初、世界一の独自技術による顧客価値の創出」である。
実際、JDIには、世界初や世界一の独自技術がある。具体的には、高輝度、長寿命、高精細を実現する次世代OLEDの「eLEAP」、超低消費電力や高精細化、大画面化を実現する「HMO(High Mobility Oxide)」、圧倒的なリアリティと没入感を実現するメタバース向けの「超高精細ディスプレイ」、EVに対応した統合コックピットを実現する「AutoTech」、世界最高の透過率を持つ透明インターフェイスの「Rælclear」などである。
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