アドビは3月21日（現地時間）、ジェネレーティブAI「Adobe Firefly」を発表、同日よりプライベートベータ版を公開した。
商用利用可能なデータセットを使用
Adobe Firefly（以降、Firefly）の最初のバージョンは画像とテキストエフェクトの生成に焦点を当てている。
Adobe Fireflyで制作
Fireflyの学習には、同社のストックフォトサービス「Adobe Stock」に格納されている何億もの画像と、オープンライセンスのコンテンツ、および著作権が期限切れになっているパブリックドメインコンテンツを利用し、他のクリエイターやブランドのIP（知的財産）を侵害するようなコンテンツの生成をしないよう設計されており、商業利用の安全性が考慮されている。
さらに、ユーザーのテイストを個別でトレーニングできる機能も計画しており、将来的にはユーザーのスタイルやブランド言語に基づいたコンテンツを生成できる予定としている。
また、学習に使用されたデータセットは暴力的、軽蔑的、その他の不適切なコンテンツをキュレーションとフィルタリングによってあらかじめ除去しているため、問題のある画像を生成しづらく（しないわけではない）なっており、ユーザーから懸念事項の報告を受けて改善措置を講ずることができるフィードバック機構も提供されている。
Adobe Fireflyで制作
Fireflyは、クリエイティブツール群「Adobe Creative Cloud」の他、ドキュメントソリューション「Adobe Document Cloud」や、マーケティングソリューション「Adobe Experience Cloud」、オンラインデザインツール「Adobe Express」といった既存のワークフローに組み込むためにすべてゼロベースで設計されている。
さらに、今後カスタムされたワークフローやオートメーションに統合できるようにするため、さまざまなプラットフォームとFirefly をAPI 連携して利用できるようにすることも計画されている。
今回生成できるのは静止画のみだが、近い将来、説明だけでコンピューターによる画像、動画、音声を組み合わせたマルチモーダルなコンテンツ生成が可能となるよう、アプリケーションのワークフローに深く統合するためのプロセスを進めているという。
クリエイターの収益化モデルも検討
アドビはAIの学習データとして自らの作品が使用されたクリエイターに対して、これまでAdobeStockやBehanceで実施してきたような収益化のモデルを検討しており、ベータ版終了後に告知するという。
また、自分の作品をAIの学習データとして利用されたくないクリエイターに対して、自分の作品に「Do Not Train」タグを付けることで利用を防ぐ仕組みも提供している。
これは、デジタルコンテンツの帰属表明スタンダードを構築するためにアドビを中心に設立されたコンテンツ認証イニシアチブ（CAI）のコンテンツクレデンシャル機能を利用したものだ。
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