iPhoneは「値上げ」と「品不足」が話題に
日本のスマホ市場では依然としてiPhoneが高い人気を誇るものの、2022年にはさまざまな問題も起きました。
まずは、値上げです。急激な「円安」に多くのメーカーが苦しむ中、アップルはしっかりと値上げを実施することで、ブランド力の強さを見せつける形になりました。
携帯ショップでは旧モデルの「1円販売」など値引き合戦が激化。転売目的での購入が増えたことで、政府から「転売ヤー」と名指しされるなど社会問題になりました。
新型iPhoneでは、日本では根強い人気の「mini」がなくなる一方、売れ筋となるはずのiPhone 14はマイナーチェンジにとどまり、かつてない不評が話題になりました。
一方、新機能を満載したiPhone 14 Proは品不足が生じ、「数週間待ち」が常態化。工場のある中国への依存度の高さが注目を浴びました。現在も供給は不安定で、アップルの業績が不安視されています。
為替レートの大きな変動で日本のiPhoneは「割安」になり、海外への転売が加速。アップルは利益をかすめ取られた上に、免税販売とは認められず追徴課税をされるなど、踏んだり蹴ったりの事態になっています。
欧州では電子機器への「USB Type-C」搭載が義務化され、iPhoneもその影響を受けることになりそうです。2023年の新型iPhoneへの採用はあるか、大きな注目ポイントといえます。
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