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東芝、デジタル分野での経験が長い新社長

2022年03月14日 09時00分更新

今回のひとこと

「私は、東芝という伝統的な会社で、デジタルがわかる初めての社長。東芝が持つ素晴らしいポテンシャルを、ソフトウェアデファインドで再定義し、成長と高収益を実現する」

(東芝の島田太郎代表執行役社長CEO)

 東芝の代表執行役社長CEOに、2022年3月1日付で、島田太郎執行役上席常務が就任した。また、東芝エレベータの柳瀬悟郎社長の代表執行役副社長 COOとなり、東芝デバイス&ストレージの佐藤裕之社長が東芝の代表執行役専務に就いた。

 東芝では2023年度下期に東芝およびエネルギー・インフラサービス事業(インフラサービス Co.)と、デバイス・ストレージ事業(デバイス Co.)をスピンオフする2分割の再編計画を打ち出している。

スピンオフ後の各社の概要

 今回の人事は、インフラサービス Co.とデバイス Co.に再編した際の新たな経営陣を明確にしたともいえる。島田氏と柳瀬氏がインフラサービス Co.の経営トップに就き、佐藤氏がデバイス Co.のトップに就任する青写真を示した格好だ。

 指名委員会のレイモンド・ゼイジ委員長は、「3月24日に予定している臨時株主総会を迎えるにあたり、株主が評価でき、投票の意思を決めることができるようなタイミングで、経営陣を変更し、新たな経営体制を示すことが大切だと考えた」と語る。

 そして、「社内、社外を含めて、経験やスキル、能力、誠実性、スピンオフをした際の専門性などについて、候補者を広く検討した。だが、社外候補者だけでは短期的には遅延のリスクが存在し、現在、株主の反対によって発生している再編プランの不確実性にマイナスの影響を及ぼすと考え、東芝の再編プランを率いていく候補者を社内から特定した」と語る。

 東芝では、2分割案を提示する理由として、現行体制では事業領域が広く、組織体制が複雑であり、意思決定のスピードの遅さが大きな課題であることを指摘。それぞれの事業に精通し、専門性を持った経営体制の構築により、事業特性に応じた俊敏な経営が可能になることをあげている。デジタル分野で経験が長い島田氏、エネルギー事業に長年携わってきた柳瀬氏、ストレージ事業の経験が長い佐藤氏の選任は、専門性を持った経営の確立につながるといっていい。

 島田新社長も、「いずれも高い専門性を持っている人材。経営の俊敏性を持った経営ができると考えている」と自信をみせる。

 一方で、綱川智代表執行役社長CEOは取締役会議長となり、畠沢守代表執行役副社長は退任し、取締役として執行の監督を継続することになる。

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