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Ivanti、働き方に関する年間調査「Everywhere Workplace」レポートを発表

2022年03月15日 19時00分更新

 Ivanti Softwareは3月14日、働き方に関する年間調査「Everywhere Workplace」の結果を発表した。

 全世界の「仕事の未来」の専門家と協力し、6100人以上のオフィスワーカーとITプロフェッショナルを対象に、仕事の過去、現在、未来に関する従業員の心理を明らかにすることを目的に行なったもの。レポートでは、70%の回答者が「昇進するよりも、どこでも働ける方がいい」と回答しており、労働環境における従業員の優先順位の変革が明らかになった。しかし、その一方でリモートワークは諸刃の剣であり、回答者の10%のメンタルヘルスに悪影響が及んでいると報告している。
 
 コロナ禍が従業員のメンタルヘルスに与えた打撃は大きく、IT部門の女性回答の70%が「リモートワークで悪影響があったと」回答。同じグループの男性回答者で「悪影響があったと」回答したのは30%にとどまるなど、男女格差も明らかになったという。
  
 「未来の働き方」モデルの可能性について見てみると、従業員の42%がハイブリッド型の働き方を希望(前回調査から5%増)。 「在宅勤務を希望する」と回答しているのは従業員の30%(前回調査から20%減)で、多くの社員が再び同僚と交流したいと考えていることがわかる。

 回答者によるリモートワークで実現したメリットのトップ3は、「通勤時間の短縮(48%)」、「ワークライフバランスの改善(43%)」、「柔軟な作業スケジュール(43%)」となっており、リモートワークが多くのポジティブな変化をもたらしている一方で、リモートワークがもたらすデメリットによって在宅勤務希望が減少しているとみられる。実際、回答者の49%は「リモートワークによってなんらかのマイナスの影響があったと」している。 リモートワークの問題としては、「同僚との交流がない(51%)」、「共同作業やコミュニケーションが効率的にできない(28%)」、「騒音、気が散る(27%)」が上位に挙げられている。
 
 この調査ではまた、回答者の24%が「大量退職時代」の過去1年間に仕事を辞め、28%が今後6ヵ月以内に退職することを検討していることがわかった。25~34歳の回答者に限ってみてみると、今後6ヵ月以内に退職する予定の割合は36%にもなり、オフィス復帰の方針は、退職増加を招く重要な要因となるとしている。

 Ivantiでは、従業員エクスペリエンスの改善などのためのITの導入や、企業はワークライフバランスを優先しながら世界的な価値を提供していることを示す必要があるとしている。

 調査結果は無料でダウンロード可能。

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