チームスピリットは12月9日、「プロジェクト型ワーカーに関する調査」の調査結果を発表した。コロナ以降の働き方の多様化により、プロジェクト単位で働く上でのチームとのコミュニケーションやアサインメントの課題が明らかになった。
バーチャルシンクタンク「イノベーション総合研究所」の第2回目の調査として、全国の士業・コンサルタント業・エンジニア業の企業に勤める役職者（部長クラス／課長・次長クラス／係長・主任クラス）300名、一般社員300名を対象として実施した調査。
現在のテレワークの実施状況について、「基本的に出社している」が38.5％で最も高く、次いで「週に4回以上テレワークをしている」が31.7％と、「出社中心型」と「テレワーク中心型」が多い結果となった。一方で、大企業の役職者2人に1人が、コロナ以降のメンバーとの協業について「難しくなった」と回答しており、中堅・中小企業の役職者の33.0％に比べ19.0ポイント高く、大企業の方が難しさを感じている傾向があるようだ。
コロナ以降のメンバーとの協業が難しくなった理由1位は「リモートでは意思疎通が取りにくい」、2位が「メンバーのキャラクターが分からない」、3位が「メンバーのスキルが分からない」。大企業の役職者は他の層に比べ、これらを課題に感じている傾向が強い。プロジェクト案件については、34.0％が「人材不足にもかかわらず、案件を受注し苦労した」と回答するなど、「自社の人材数不足」や「案件に合うスキル人材の不足」を挙げている。
一般社員がプロジェクト責任者に期待することとして、2人に1人がプロジェクト開始段階の「適正なアサインメント（業務の割り当て、選出、配属）」を挙げ、3人に1人がプロジェクト開始後の「稼働状況のコントロール」を挙げている。
同社では、場所に捉われない働き方が浸透している一方、人的資源の機動的な起用（アサインメントの柔軟化・多様化）は十分に進んでいない課題が浮き彫りになり、大企業においてより強く現れているとしている。
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