働き方改革に「電子黒板」がなぜ必要になるのか、ブレストと情報共有を体験してみた

2019年04月26日 09時00分更新

　一昔前までの会議と言えば、配布された紙資料とホワイトボードを使ってディスカッションするのが定番だった。その後、会議室にモバイルノートを持ち込むのが当たり前になり、資料はファイルで共有されるようになってきた。

　しかしながら、ディスカッションのためのホワイトボードは、多くの企業でまだまだ現役だろう。大型のディスプレーやプロジェクターを設置し、資料を表示するケースも増えているが、こちらは、あらかじめ用意した情報を共有したり、確認するために使うもの。ホワイトボードとは使い勝手が大きく異なるため、両方を用意するのが普通だろう。

　そこで注目されているのが「電子黒板」などとも呼ばれる大画面の「インタラクティブ・フラットパネル」（IFP）だ。ホワイトボードのように、専用のペンで自由に書き込め、ディスプレーのように写真や資料を映し出せる、いいとこ取りのデバイスだ。

　すでに海外、特に教育分野では一定の数が導入されており、効果をあげつつあると言われている。また国内では、働き方改革の流れもあり、ペーパーレス化を進める一環として、電子黒板を導入する企業が出てきている。

　ここでは、2018年11月に電子黒板のジャンルで世界トップシェアを誇る台湾のBenQと提携し、「VAIO Liberta」の法人展開を始めたVAIOを取材した。