すべてのPCにIoT版を適用できるわけではない
となれば、導入するマシンをすべてWindows 10 IoT Enterpriseにそろえてはどうかと考える管理者もいるだろう。しかしこのライセンスは、組み込みや特定用途に限定されたものだ。一般的なWindowsマシンには導入はできない。シンクライアントのような組み込み型や、特定のことにしか利用しないようなマシン（たとえば受付業務用として特定のアプリしか利用しないとか、製造ラインでしか利用しないなど）であれば問題はない。ただし、一般事務で利用するようなOAパソコンとしての利用では、通常のボリュームライセンスでの導入になってしまう。
もうひとつ注意したいのは、Windows 10 IoT Enterpriseを導入する際には、Windows 10 Proのライセンスも必要である点だ。Windows 10 Pro搭載のマシンを購入したあとWindows 10 IoT Enterpriseライセンスを適用する段取りで、2つのライセンスが必要であるため、通常よりも高いライセンス料がかかってしまうのだ。
ただし、VAIOのようにOEM提供で、Windows 10 IoT Enterpriseを扱っているメーカーの場合は例外だ。Windows 10 IoT Enterpriseを適用したマシンを購入できる。1つのライセンスで済むというメリットがある。Windows 10 IoT Enterpriseを導入する場合はメーカーに頼んだほうが断然いいのである。
この連載で追いかけているVAIOの場合、Windows 10 IoT Enterpriseのサポートを開始したことで、シンクライアント導入企業からの引き合いが増えているという。
働き方改革のモバイルワークでは、薄く、堅牢性が高く、軽量なマシンが望まれている。この点では、VAIO Pro PF/PGシリーズのような一般的なモバイルPCのほうが優れているが、以前はその筐体をシンクライアントとして利用することは考えられなかった。
Windows 10 IoT Enterpriseのロックダウン機能により、マシンの選択肢がグッと広がった。結果、これまで土俵にすら上がらなかったVAIO Pro PF/PGのようなシリーズを検討したいという問い合わせが増えているそうだ。
VAIOの場合は、キッティングサービスによりすべてカスタマイズした状態で納品してくれるので、企業の管理者の手を煩わすことなくシンクライアントマシンを導入できる。また、現状では「Windows 10 IoT Enterprise 2016 LTSB」を適用しており、導入時期をずらしたり、あとから追加したい場合でも、納品時には同じバージョンのOSを適用可能だ。バージョン違いによって動作検証しなければならないといったことは必要ない。
サポート期間内に次のマシンリプレイスの予定をたてればいいので、予算の確保や次のシステム構築の際の柔軟性も得られる。導入企業にとってもメリットがあるだろう。
Windows 10 IoT Enterpriseのサイトでは、評価版をダウンロードできる
最後にスペックについて。VAIO Pro PF/PGシリーズをシンクライアント化する場合、CPUはCeleron、Core i3、Core i5が選べる。シンクライアントであれば、Celeronでもよさそうだが、ある程度ハイパフォーマンスなマシンの導入をオススメしているという。
理由としてはシンクライアントとして運用するとしても、ビデオ会議などをする際にはある程度の性能が求められるためだ。
従来のシンクライアント専用マシンでは、非力なCPU、少ないストレージ容量とメモリーのため、テレビ会議が難しかった。Windows 10 IoT Enterpriseでは、通常のWindowsマシンとしても利用できるので、テレビ会議なども容易に実現できる。シンクライアントでモバイルワークを実現するマシンとして検討する価値の高い製品といえよう。
VAIO Pro PF/PGシリーズなら、シンクライアントのモバイルマシンとして最適だ
「Windows 10 IoT Enterprise」によりシンクライアントを導入している企業、またはこれから導入を考えている企業にとっては、かなり朗報であり、VAIOのようにモバイルマシンとして軽量かつ堅牢性が高く、シンクライアントに必要ないつでもどこでもネットワークを確保するためのLTEモジュールも搭載可能。さらに「LTE over IP」による通信のセキュリティを高める技術を活用したリモートアクセスソリューション「VAIO Secure SIM」なども今後提供されていく。ますます価値のある製品となるはずだ。
なお「Windows 10 IoT Enterprise」はシンクライアントとしてだけでなく、特定用途として限定的に使われるマシンなら導入できる。一般事務や営業などで使うマシン以外で限定された用途に使われているマシンがあれば、一考して検討してみてはどうか。
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