週刊アスキー

  • Facebookアイコン
  • Xアイコン
  • RSSフィード

70V型の4K対応電子黒板も新登場

BIG PADの使い方いろいろ、初のソリューションフェア開催

2017年11月24日 09時00分更新

 シャープおよびシャープマーケティングジャパンは11月21日と22日の2日間、東京・芝浦のシャープ東京ビルBtoBショールームで「BIG PAD SOLUTION FAIR」を開催した。

BIG PAD SOLUTION FAIRの様子

 「BIG PADの新製品」や発表前の製品の展示に加えて、パートナー企業が開発したBIG PAD向けソリューションなどを一堂に紹介するもの。会期中には、同社の得意先企業など約500人が来場し、シャープグループ企業のほか、13社のパートナー企業がソリューションを展示した。

大画面の電子黒板を活用する事例を展示

 BIG PADは、教育分野における電子黒板需要や、オフィスにおける働き方改革に関連した新たな会議スタイルを実現するために導入される例が多い。今回のイベントでもそれに関連した展示が数多く行われた。特に行政ソリューションや販売支援ソリューションなど、BIG PADの利用拡大に向けた新たな提案が行われていたのが特徴だ。

 BIG PAD SOLUTION FAIRの展示会場では、オフィスソリューション、行政ソリューション、販売支援ソリューションの3つゾーンにわけた展示が実施されていたので、写真を通じて、イベントで注目された製品やソリューションを紹介していこう。

大画面を寝かしたり、縦置きすることで応用の幅が広がる

 オフィスソリューションゾーンでは、50V型のBIG PADをテーブルに埋め込んだ平置きでの利用提案を行っていた。タブレットなどのデバイスとワイヤレス接続して、写真や資料などの情報をテーブルディスプレイに表示。テーブルディスプレイは、同時に複数の人が利用することが可能で、コンテンツを相手の方に投げると、その人の方向を向いてコンテンツが表示されるといった細かい工夫を施している。

 さらに、テーブルディスプレイに表示されたコンテンツをより鮮明に見たい場合には、連動した70V型 4Kタッチディスプレイ「BIG PAD PN-L705H」に表示させることができる。ここでは、海外と結んだビデオ会議も可能であり、英語と日本語を自動翻訳して、ディスプレイ上に表示。スムーズな会議ができるようになる。

大画面にペンで作図できる初の4K 70型BIG PAD

 70V型 4Kタッチディスプレイ「BIG PAD PN-L705H」は、BIG PADシリーズ初の4K対応モデルであり、4Kならではの高精細表示が可能になっている。これまでのプレゼンテーション用途や、会議での情報共有といった利用シーンに留まらず、CAD/CAM図面などを使用する設計現場やプロダクトデザインの現場、細かい集計表や地図などを使用する現場での利用も想定しているという。

新製品の70型BIG PAD

 とくに、設計現場での利用を想定して、角度を変えられるスタンドを参考展示。新開発のペン先2mmという細さのポインターペンによって、高精細での書き込みなどを可能にした。PN-L705Hでは、液晶パネルと表面保護ガラスの間にある空気層を無くし、密着させて貼り合わせる「ダレイクトボンディング」技術を採用。視差が少なく、紙に手書きをしているような自然な書き味を実現することができるようになっている。

ハドルMTGに対応しつつ、より大画面の50型BIG PAD

 年内にも発表予定の50V型のBIG PADを参考展示した。これまでにも、ミドルサイズの製品としては、40V型タッチディスプレイモデル「PN-L401C」を発売。オフィスのミーティングコーナーや小さな会議室のテーブルに設置し、ハドルミーティングに最適な製品と位置づけていた。

 ハドルミーティングと、同社が提案している会議の手法で、アメリカンフットボールの試合中、選手がフィールドで円陣を組んで、短い作戦会議を行い、試合に戻る「ハドル」を語源にしている。必要な時に少人数で集まり、短時間に会議を行って、意思決定を行うハドルミーティングにおいて、ミドルサイズの製品は利用しやすい。

 50V型によって、選択肢を広げる提案ができるほか、社内でのサイネージ用途での利用提案も行っていくという。

 参考展示をしたのが、ミドルサイズのBIG PADに対応したバッテリー搭載型のキャスター付きスタンドだ。これによって、BIG PADをどこにでも移動させることができ、様々な場所でハドルミーティングが行えるようになる。フル充電しておけば、約4時間の連続稼働が可能であり、短時間の会議が中心となるハドルミーティングの用途としては十分な稼働時間を確保できるといえるだろう。働き方改革を柔軟に進めるためのツールのひとつになりそうだ。

この記事をシェアしよう

週刊アスキーの最新情報を購読しよう