災害時にSNSで災害情報を発信・拡散した経験
情報収集手段はテレビの次にSNS
過去の災害時にはX（Twitter）が救援要請などにも使われたが、能登半島地震ではインプレッション目当てのデマが多く投稿されたと言われている。災害時の情報収集発信にどのくらいSNSが使われているのか。NTTドコモ モバイル社会研究所の「2023年防災調査」（2023年11月）を見ていこう。
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近年はSNSによる情報の収集・発信が多くなった。災害時の情報収集手段について聞いた2022年の調査結果によると、テレビが34％と最多であり、次いでSNS（18％）、インターネットでの情報検索（16％）、緊急速報メール（14％）とICT関連が続く。
年代別の最も重視する手段は、SNSは30代までが最も多く、特に20代は4割以上となっている。若者を中心に、SNSなどのICT関連手段が多く利用されているのだ。
災害時にXで災害情報を発信・拡散した経験
発信・拡散利用率は約2割
X利用者で、知人へのダイレクトメッセージを除いた災害時の情報発信、拡散をした経験について聞いたところ、約2割が実施していた。年代別に見ると若年層ほど発信・拡散経験が多くなっている。単なる収集ではなく、発信や拡散で2割というのはかなり高いと見て良いだろう。
災害時にXで災害情報を発信・拡散した経験（詳細）
発信に関しては、自身が被災したときに実施した場合が多い。また、情報発信・拡散をした経験があるサービスはXが9.5％で最多となり、それ以外は5％未満だった。
Xはリアルタイムでフォロー関係を越えて情報収集・発信・拡散が可能だ。災害時の情報収集・発信・拡散にはXが便利だし、実際に広く使われている。ただし、冒頭でも述べたように、能登半島地震では過去の災害に比べてデマが多く、混乱も広がった。今後、X以外のSNSや、そのほかのシステムを使うことも検討する必要があるかもしれない。
著者紹介：高橋暁子
ITジャーナリスト、成蹊大学客員教授。書籍、雑誌、Webメディアなどの記事の執筆、監修、講演などを 手がける。SNSや情報リテラシー教育に詳しい。『ソーシャルメディア中毒』（幻冬舎）、『Twitter広告運用ガイド』（翔泳社）、『できるゼロからはじめるLINE超入門』（インプレス）など著作多数。テレビ、ラジオ、新聞、雑誌などメディア出演も多い。公式サイトはhttp://akiakatsuki.com/、Twitterアカウントは@akiakatsuki
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