独自開発の建設用3Dプリンターを手掛けるスタートアップ・株式会社Polyuseは2022年2月15日、株式会社MAT一級建築士事務所による設計を元に、3Dプリンターによる建築物の施工を実施した。
建設用3Dプリンターは2012年ごろより欧米を中心として開発が進められ、日本においても建設業界を取り巻く課題解消や将来的な建設技術としてさまざまな期待が寄せられている。また、自由な形状は構造上不要な箇所を削ぎ落とし、必要最小限の材料を使用するような部材供給を可能にし、限りある資源をよりサステイナブルに利用する手法としても注目されている。
群馬県渋川市にて実施し、建設用３Dプリンタで造形した３Dプリンタ部材を事前に工場製造したものを運搬し施工
今回造形した形状は建設用3Dプリンターが得意とする曲面を含んだR形状を含む、12個の建築部材で成り立ち、組み立て施工する方式。これまで建築確認申請が不要だった10平方メートル以下のコンテナやユニットハウス、タイニーハウスといった領域ではなく、人間の暮らしを考えるうえで必要不可欠なサニタリーやインテリアを置く面積を確保した、17平方メートル超の広さを実現している。
製作スピードとしては、高さ150cmまでの内部空間を充填した印刷でおよそ4〜6時間程度。全部材の製造に約10日間程度を要したという。造形後の現地組み立ては２日間で完了し、その後屋根等々の組み付け、内装の仕上げなどを実施し、旧来同様の建屋を建造するのに2ヶ月強かかるところを約1ヶ月で施工できるという。
建物の設計や敷地配置などの計画が建築基準法などに適合しているか、都道府県または市町村や指定確認検査機関による確認を受ける建築確認申請取得については、1月24日付けで施工場所となった渋川市より交付。各部材ともに充填して造形を行うことで密な状態を生み出し、十分な強度を担保している。強度試験等も複数回実施しており、従来のコンクリート壁時に適応される基準強度以上の強度を発現することを確認済みだという。
各部材ともに内部含めて使用モルタル素材を充填して造形。充填して造形を行うことで密な状態を生み出し十分な強度を担保している
今回の取り組み実施にあたって、代表取締役CEOの岩本 卓也氏は「コンクリート製の建築物が、プレハブと同じように、早く、安く、自由な計上で作成できる。カーブも含めたレイアウトの組み方など、既存のものを規格化できるのもメリットとなる。このプロジェクト自体は12月に発足したものだが、1月末に申請許可の後、約1ヶ月ほどで完成したスピード感となっている。現在はマシン1台だが、複数台なら3日で部材ができ、組み上げは2週間で仕上がるため、一気に何十棟もできるようになる。活用の範囲を広げ、技術力を証明をしたい」と語っている。
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