フォーティネットジャパンは1月25日、FortiMailセキュアEメールゲートウェイを利用の顧客がオプションとして利用できるクラウドサンドボックス機能「FortiMail Cloud Sandbox」の国内データセンターでの運用開始を発表した。
SaaS型の提供形態ですぐに利用可能でき、FortiMailからファイルやリンクを海外に送信せず、国内データセンターのFortiMail Cloud Sandboxに問い合わせることでサービス提供を実現。データ流通を国内に留めたいという日本の顧客のニーズに応えることが可能となる。
FortiMailはSE Labs、ICSA LabsやVirus Bulletinなどの第三者機関からEメールベースの脅威に対する高い有効性が評価されており、物理アプライアンス・仮想アプライアンス・クラウドサービスの選択肢で、中小企業から大企業、サービスプロバイダーまであらゆる規模の顧客に対応。FortiGuard Labs のインテリジェンスを活用した既知の脅威からの保護に加え、未知の脅威に対してはサンドボックスと連携することでEメールが組織にもたらすリスクに対応。
FortiMail Cloud Sandboxは迅速な脅威の検知と自動運用を実現するほか、フォーティネットが提供するSaaSのため顧客環境で専任者によるサンドボックス運用の手間も発生しない。また、FortiMail製品とバンドルで安価に提供するとしている。なお、FortiMailでFortiMail Cloud Sandbox（国内DC）を利用するにあたってはFortiMail OS 7.0.1以降のバージョンが必要となる。
週刊アスキーの最新情報を購読しよう
