大日本印刷（DNP）は11月8日、観光をする際に現地の地理に不慣れでも見やすく、直観的にわかりやすい地図をベースとしたデジタル観光マップ「DNP MAPベース地域振興情報発信プラットフォーム」を開発した。
本システムはTwitterやInstagram（12月対応予定）などのSNSと連動して、地域の観光情報など、さまざまな情報・コンテンツをリアルタイムに提供するもの。
情報提供する地域の観光スポットや店舗等の新規情報登録の負荷を増やすことなく、日常的に使用しているSNSを活用することで、手軽に最新の情報を発信できるという。
またSNSでの投稿に加え、他のシステムとの連動による混雑状況やライブカメラの映像、モビリティーの位置情報など、多様な情報をあわせて提供できるので、観光客等がさまざまな観点からより最適な行動を選択し、地域の魅力に効率よく触れられるようになるとしている。
価格は初期費用が110万円～で、月額費用が5万5000/月～となる（契約期間は1年間以上／指定のシステムとの連携などが必要な場合は、開発費用・運用費等が別途必要）。
週刊アスキーの最新情報を購読しよう
本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ている場合があります