コロナ禍で需要が高まる
Boxが注目を集めている理由はいくつかある。
ひとつめは、コロナ禍において多くの企業がリモートワークを開始したが、安心、安全なコンテンツのアクセスに課題がある企業がBoxに注目をした点だ。
Box Japan 執行役員 マーケティング部の三原茂部長は、「これまでは水や空気のようにいつでも利用できていたファイルやコンテンツが、リモートワークの実施によって、自由に利用できなくなり、コンテンツ管理に対する重要性が高まった」と指摘する。
社外からのアクセスを制限したり、データ持ち出しなどによる情報漏えい対策を強化したりといった動きと、リモートワークによる柔軟なコンテンツ活用の実現は、相反するものになる。従来からのファイルサーバーの管理では限界があるといっていいだろう。そこに、Boxのプラットフォームを活用したコンテンツ管理によって、セキュリティとガバナンスを強化しながら、利便性を損なわないコンテンツ活用を可能できる環境が整うことになる。
2つめには、Boxでは、APIを活用して、あらゆるアプリとの接続を可能にするベスト・オブ・ブリード戦略を取っている点だ。コンテンツは、様々なビジネスプロセスをまたぎ、アプリケーション越しにアクセスするといった利用も行われる。業務アプリケーションや生産性向上ツール、コミュニケーションツールなど、あらゆるアプリケーションとつなぐことで、コンテンツの一元管理を成り立たせることができる。
「Boxのあらゆる機能を、APIを介して、サードパーティーのアプリに拡張できる。Microsoft TeamsやSlack、セールスフォース、IBM、Office365、Google Workspaceなど、あらゆるアプリからのコンテンツへのアクセス、コンテンツを介したコラボレーションや、ワークフローの構築が可能になり、重要な業務およびコンテンツのライフサイクルをカバーし、組織の壁を超越した変革が実現する」
コロナ禍では、Zoomをはじめとして、リモートワークに最適化した新たなアプリやツールが活用されるようになっている。そうしたアプリを導入する際にも、コンテンツはBoxで管理しておくことで、アプリごとに依存したセキュリティレベルではなく、統一したセキュリティレベルを維持。アプリごとにコンテンツを複製して、管理を複雑にしたり、情報漏洩のリスクを拡大せずに済むというメリットが生まれた。
このようにコロナ禍での新たな働き方に最適なコンテンツ管理のプラットフォームとして、注目を集めたことが、Boxの利用拡大につながっている。
レヴィ会長兼CEOは、「Boxは、2005年にひとつのミッションを掲げて創業した。それは、情報へのアクセスや情報の共有を、場所を選ばず、容易で、セキュアなものにすることである。これは、働き方の改革そのものにつながる。場所や、デバイスを選ばず、誰とでもコラボレーションできる。それがBoxのビジョンである」とし、「私たちのミッションがいまほど重要になったことはない。誰もがリモートで働き、あらゆるデバイスを介してコラボする世界が訪れている。コロナ禍で、DXの必要性がこれほど高まると誰が想像できただろうか。また、場所に縛られず、誰とでもコラボできるセキュアな環境がこれほどまでに求められる時代がすぐに訪れることは、誰が考えることができただろうか。この1年半は、創業時には想像もつかなかったことが起きている」とする。
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