eSIM専用になったiPhone 17はもちろん、Android機でもデュアルSIMで使うのにeSIMの活用は不可欠になっている。物理SIMと比べた場合、特にMVNOの格安SIMでのeSIMの使い勝手は良いとは言えなかったが、少しずつ変化が見えてきた。2026年6月時点でのeSIMの現在地をまとめた。
SIMをどのスマートフォンに入れているのか
キャリアが管理する時代に逆戻りした感も
スマートフォン好きだと複数台を持っている人は少なくないだろうが、その際に避けて通れないのがeSIMの機種間の移動。物理SIMであれば自分で抜いて差し替えるだけだが、eSIMは通信事業者での手続きが不可欠だ。最近のiPhoneやAndroid機ではネット経由でeSIMを移転させる方法もあるが、これも事業者が転送の仕組みを用意しているからで、なんらか事業者側の対応が必要だ。
そして転送以外では「eSIM再発行」としてウェブサイトなどで手続きをする必要がある。サービスによっては、本人確認書類を提出したり、スマホを使った自撮り撮影といった手間が必要で、事業者側の対応時間が決まっているケースもある。
つまり、eSIMを違うスマホに移そうとするたびに面倒な手続きが発生するわけで、機種変更をするたびに毎回キャリアショップで携帯電話に電話番号を投入をしていた、3Gより前の時代に逆戻りしている感覚だ。
原則有料だったMVNOでのeSIM再発行
無料のサービスもポツポツと登場し始めた
そのeSIM再発行だが、大手キャリアは無料が主流だが、MVNOではそうではない。
具体的には、ドコモ/au/ソフトバンクとそのサブブランドやオンライン専用プラン、楽天モバイルはオンラインでの手続きではeSIM再発行手数料は無料だ。特に楽天モバイルは、後発だけあってeSIMの交換や再設定がスムーズ。また、当初から手続きは24時間対応で融通が利く。
ところがMVNOの格安SIMでは、その多くはeSIM再発行に手数料を徴収している。さすがにマニアックだが、毎日違うスマートフォンを使うようなユーザーにとってはMVNOのeSIMは鬼門だ。この手数料は220~440円など、サービスによって金額は異なる。
そんな中、日本通信SIMが年3回まで無料化したほか(4回目以降は1100円)、今年10月からはmineoがeSIM再発行手数料を無料化することを発表した。大手MVNOのmineoが無料化を発表したことで、他の事業者が追随することに期待したくなる。
反対にeSIMの扱いがとてもややこしいサービスも存在する。たとえばワイモバイルの場合、eSIMの「再発行」は同じ端末で利用するケースを指しており、違う端末にeSIMを入れる場合は「機種変更」と区別するなど、他社とは違う用語の使い方をしている。公式には、機種の異なるeSIM機種変更は店舗のみで要手数料となっている。ワイモバイルは要注意だ。
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