ナイスモバイルがMicrosoft Teams Rooms対応ビデオバー3機種を発表
ワンタッチでスタート、AIで調整要らず Teams特化のビデオバーで会議が変わる
2025年09月29日 13時30分更新
Web会議用デバイスを販売するナイスモバイルは、Microsoft Teams Roomsの会議用デバイス「MTRシリーズ」の新たな選択肢として、MAXHUB「XBar」3機種を発売する。リモートワークと出社の混在したハイブリッドワークにおいて、使いやすさや音・映像の最適化などWeb会議に最適な体験を提供する。
Microsoft Teams Rooms対応デバイスを世界初のWindows搭載ビデオバーも投入
2016年創業のナイスモバイルは、中国の視源ホールディングスと契約提携を行ない、「MAXHUB」ブランドのWeb会議デバイスを国内に展開している。カメラ、マイク、スピーカーを搭載したビデオバー(会議専用PC)やデジタルサイネージ、ミラーリング機器、Webカメラ、マイクスピーカーのほか、Microsoft Teams Rooms 専用機器の「MTRシリーズ」を展開しており、会議DXを実現する豊富なラインナップが大きな売りとなっている。
従来のMTRシリーズは、4K大型タッチパネルに、カメラ、マイク、スピーカーを搭載した「MTR Board」がラインナップされていたが、今回はビデオバー「XBar」に3機種が追加される。発表されたのは、Android OS搭載の「XBar V50 Kit For Microsoft Teams Rooms」と「XBar V70 Kit For Microsoft Teams Rooms」、世界初を謳うWindows OS搭載の「XBar W70 Kit For Microsoft Teams Rooms」の3機種となる。希望小売価格はオープン。
本体と11.6型のタッチパネルコントロールのセットがセットで提供され、ディスプレイに接続するだけでMicrosoft Teams Roomsを利用できる。個人のPCやスマホで会議に参加するMicrosoft Teamsに対し、Microsoft Teams Roomsは会議室単位にライセンスを付与し、Microsoft Teams Rooms認定デバイスで会議に参加する。会議室に入れば自動的に電源がつき、デバイスのパネルにタッチするだけで会議が開始できる。
XBarの3機種は画角130度の5000万画素のカメラを搭載しており、V50は2眼、V70・W70は4眼(望遠×2、広角×2)を備える。AIが人物の動きをリアルタイムで分析し、画角を調整する「オートフレーミング」、発言者に動きを合わせる「スピーカートラッキング」、参加者を個別表示する「インテリジェントフォーカス」、会議室を移しながら参加者を個別に表示する「スマートギャザリング」、参加者の顔を識別する範囲を調整できる「ビデオフェンス」など、AIによる数々の映像最適化技術を利用できる。
V50は12マイクアレイ、最大8メートル(推奨6メートル)の集音に対応。15W×2のデュアルスピーカーを備え、小・中規模の会議室での利用を想定。V70とW70は16マイクアレイで、最大10メートル(推奨8メートル)の集音に対応。20W×2のデュアルスピーカーを備え、中・大規模の会議室の利用を想定している。
音声に関しても、周囲の雑音を自動低減する「AIノイズリダクション」、反響音を抑える「エコーキャンセル」、空調などの環境音を除去する「ノイズサプレッション」、声の大きさを自動調整する「オートゲインコントロール」、指定範囲以外の音をブロックする「オーディオフェンス」など、さまざまの最適化技術を利用できる。
会議を始めるまでが面倒で、音質トラブルも 専用デバイスで問題解消
会議用デバイスは、中・大会議室向けの市場が伸びており、2023~2028年の平均成長率は17.6%になるという(出典:Frost&Sullivan)。ナイスモバイルのMTRシリーズの販売台数も昨年から190%という高い成長を遂げており、ハイブリッドワークにおけるセキュリティや効率性のニーズに応えているという。発表会に登壇したナイスモバイル 取締役 営業本部長 経営企画部 販売促進室 管掌 吉村健吾氏は「MTRは伸びる市場」と述べ、多様な働き方に対応する豊富なラインナップをアピールした。
従来のWeb会議は、機材の準備や配線で時間かかったり、PCの操作が難しく、会議自体の開始までに時間がかかっていた。また、ハウリングや雑音など音質トラブルも多く、PCだと資料を見るのに画面が小さいという課題があった。従来型のテレビ会議システムが老朽化・保守切れとなるパターンも多く、コロナ禍以降のリモートワークの普及で、会議室の刷新を進める企業のニーズも高いという。
具体的な事例としては、本社と拠点間でのコミュニケーションロスの解消や、細かいニュアンスが伝わりにくい電話やメールの代替として、各拠点の会議室に専用デバイスを設置。必要なときにすぐ利用でき、出張や移動なしでもコミュケーションをとれる環境を構築するパターンが多いという。
特に会議サービスとデバイスが統合されているMicrosoft Teams Roomsの場合、すぐに会議を始められ、専用デバイスを利用することで高い音質を担保できる。さらにAIによる映像・音声の最適化も可能で、Copilotと連携した議事録作成なども実現。企業の競争力を高められる会議室を構築することで「会議DX」を実現するという。
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