生成AIの弱点は学習に要する高額な電気代
AIプロセッサーの市場が広がるのか? という問いの答えは明白だろう。今年に入って急速に盛り上がった生成AI、具体的に言えばChatGPTやStable Diffusionは、すでにASCII.jpでも大量の記事があがっているし、使われている読者も多いはずだ。
ただ個人的にはこれらはバズワードに感じられるし、おそらく今年後半はハイプサイクルで言うところの幻滅期に入り始める気がする。なぜバズワードか? というと例えばChatGPTで言えば、特定の分野(一部のプログラミングやすでにある文章の要約、書き直しなど)に関してはきちんと効果がある一方、その他の専門的分野の助けにはならないというか、平気で嘘をつくあたり、本格的に使うにはいろいろ難があるためだ。
最近、アメリカのある弁護士が裁判所への答弁文章をChatGTPを使って作成したところ、その文章の中で架空の訴訟が引用されており、結果その弁護士に5000ドルの罰金が下されたという事例もあったりする。理由はいろいろあるが、GPTを専門分野に適用するには、きちんと学習をさせる必要があると筆者は考える。
上の例ではないが、裁判所への答弁文章を作成させるのなら、前段階として憲法や刑法/民法は元より省令の類や過去の裁判の判例まできちんと学習させる必要がある。少なくとも人間の場合、ただの人が判事なり弁護士になるためには、そうした学習をしたうえで試験に合格し、さらに実務経験を積む必要がある。
これはGPTも同じで、そうした学習をさせないで答弁文章を作成させるというのは、弁護士でもなんでもない人に答弁文章を作成させるのと同じことであり、それは嘘も入るだろう。
だからといって、OpenAIに法律文章を全部学習させろ、と要求するのにも無理がある。その学習に要するコストは半端ないからだ。マイクロソフトがGTP-3の学習を行なうにあたり、10000基のNVIDIA V100を14.8日間ブン回し、消費したエネルギー量は1287MWhだった、という報告がある。日本で同じことをしたとすると、1KWhの電気代がだいたい31円(*1)なので、電気代だけで4000万円ほどかかる計算になる。
電気代だけでこれだから、OpenAIのサービスを使って学習させようとすると、さらに値段が上がるのは間違いない。ちなみにこれはパラメーター数が1750億個のGTP-3の場合である。GPT-4のパラメーター数は公表されていないが、一説によれば10倍(1兆7500億個)だそうで、V100のままでは学習に要する電気代が軽く億を超える計算だ。
法律、医療、工学など、さまざな分野でGPTは役に立ちそうな可能性はあるが、それが役に立つためにはその分野の学習が必要であり、それには膨大な電気代が必要になるという壁が立ちはだかっている。
これはStable Diffusionも同じである。こちらも学習次第で絵柄や表現が大きく変化するのは既知の話で、将来的には「お話を入れるとそれに合わせた挿絵を自動生成してくれる」なんてことも可能かもしれないが、そのためにはまだまだ果てしない学習が必要になる。
こうした学習のネックになるのは、性能/消費電力と性能/コストである。例えば性能を変えずに消費電力が100分の1になれば、GTP-4の学習に要する電気代が400万円程度になる。これはビジネス用途次第では支払い可能な金額だろう。ただ、現実問題としてそんな都合の良いソリューションは存在しない。
この分野でNVIDIAのGPUが広く使われているのは言うまでもない。なにしろほとんどのネットワークはCUDAで記述されており、CUDAが動くのは「原則として」NVIDIAのGPUのみである。原則として、というのはSYCLを利用してCUDAを他のプラットフォームで動かす実装は現に存在しており、インテルのGPUやXilinxのFPGA上で稼働している。
またAMDはROCmでCUDAをHIP(C++ Heterogeneous-Compute Interface for Portability)に変換するためのhipifyと呼ばれるツールを提供しており、これを利用することでCUDAのコードを稼働させられるとしている。ただ6月30日にMosaicMLが発表した実験結果(CUDAで記述されたLLMを、AMDと共同でAMD Instinct MI250上に移植する)は下の画像のとおり。
A100 vs Instinct MI250で、カード単体ではむしろMI250の方が性能は上なのに、実際に動かすとA100の方が高速、という結果になっている。これはMosaicMLとAMDが共同でチューニングした結果であり、そう考えるとCUDAでネットワークが記述され続ける限りは、NVIDIAのGPUを利用するのが一番賢明ということになる。
(*1) 公益社団法人 全国家庭電気製品公正取引協議会が2022年7月22日に改定した数字による。ちなみに以前は27円、2014年以前は22円だった。
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