大日本印刷と双日、ダイヘンの3社は3月14日、ワイヤレス充電機能を搭載した商用電気自動車（EV）の実用化に向けて業務提携、共同で取り組むことについて基本合意したと発表した。
双日はEV関連事業並びに周辺設備を含めた「グリーンEVインフラ事業」（再生可能エネルギー由来の電力による充電を前提としたEVインフラ整備事業）に取り組んでおり、「ワイヤレス充電システム」の開発を推進してきたダイヘンと、充電時の漏洩磁界を低減させた薄型・軽量な「ワイヤレス充電用シート型コイル」を開発する大日本印刷とともに、同コイルを使用した車両側受電コイルおよび地上側送電コイル設備の開発に取り組み、システム化に成功。
ワイヤレス充電は充電器と車体をケーブルで接続する必要がないため、充電作業の負荷軽減と利便性の向上が期待されており、充電ケーブルに起因するトラブルやメンテナンス費用、充電スペースの削減等が見込まれる。また自動駐車技術との親和性も高く、ドライバーを充電作業から解放する完全自動充電が可能となるため早期の普及が望まれている。
このシステムを用いたワイヤレス充電の実証実験を行なうべく、双日が提供する商用EVにて3社合同で試作車両の開発を行ない、昨年11月にワイヤレス充電機能を搭載した実証実験用の商用EVが完成。3社は完成した商用EVの安全性を確認した後、今年2月にワイヤレス充電機能を搭載した商用EVでは国内初となる改造車登録の認可を軽自動車検査協会より取得し、公道での走行を開始した。
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