Uniphore公式サイトより
Uniphore（ユニフォア）は8月25日、日本の消費者を対象としたビデオ通話の課題と可能性に関する調査結果を発表した。
本調査は、米国の1000人と、オーストラリア、インド、インドネシア、日本、マレーシア、フィリピン、シンガポール、アラブ首長国連邦、ベトナムの2100人を対象に、市場調査コンサルタントのResearchscape Internationalと、オンライン調査プラットフォームのZohoが、2021年6月に調査を実施。回答方法はオンラインで、18歳から65歳以上のすべての年齢層を対象とした。
今回の調査では、ビデオ通話の利点と、それによって生じている課題との間に乖離があることが明らかになった。また、日本の消費者は、ユーザーエクスペリエンス（UX）を向上させるために人工知能（AI）技術を導入することに積極的であることがわかったという。
ビデオ通話の利点：より効果的で意味のあるつながりを提供
回答者はビデオ通話によって、参加率が高まるなどの明確なメリットがあると述べており、63％の人がビデオ通話では参加者が自分に多少なりとも関心を持ってくれていると感じると回答。さらに、79％がビデオ通話によって相手とのつながりがより意味のあるものになると答えている。
ビデオ通話のマイナス面：マルチタスクと注意散漫が増加
日本の回答者の47％が、過去数年に比べて昨年ビデオ通話に費やした時間が大幅に増加したと回答。ビデオ会議参加者は、ビデオ通話中に、ネットサーフィン、オンラインショッピング、ソーシャルメディアの閲覧など、仕事以外のマルチタスクや個人的な作業を行なっていることを認めている。
その他、次のような活動をしている回答者も見られた。
1.トイレに行く 48％
2.部屋の掃除 29％
3.YouTube視聴や動画ストリーミング 26％
4.ソーシャルメディア／オンラインニュースを読む 21％
5.着替え 19％
ビデオ通話を行なう上で嫌いな要素について聞いたところ、39％の回答者が「カメラに映った自分自身を見ること」と答え、36％の回答者が「ビデオ通話は音声通話よりも疲れる」と感じている。また、およそ4分の1（24％）の回答者が、「ビデオ通話のために準備をする」ことが嫌だと答えている。
最後に、31％が「やる気やモチベーションに欠ける」、26％が「相手が参加しているかどうかが分からない」と回答し、ビデオ通話には課題があることもうかがえる結果となった。
ビデオ会議を改善するためにAIを導入することに7割が前向き
今回の調査では、日本の回答者の大多数（70％）が、ビデオ会議を改善するために自動化やAIツールを使うことに前向きであると回答した。回答者はAIに対して、他の参加者とのより深いつながりを築くこと（34％）、相手との関わり方のヒントを提供すること（29％）、健康問題をより迅速に診断すること（18％）を求めていると述べた。
今年初め、同社は動画と感情のAI機能とローコードオートメーションを活用して、CXエクスペリエンスをさらに向上するため、Emotion Research Labs社とJacadaの2社を買収した。AIと機械学習を利用して、ビデオベースのインタラクションで感情とエンゲージメントレベルをリアルタイムに識別することで、企業は参加者の感情知性（EQ）を測定する機能を追加してコミュニケーションを強化できるという。
日本での調査結果およびその他の地域での調査結果の詳細は、こちらのページから閲覧できる。
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