BONXは、チーム向け音声コミュニケーションプラットフォーム『BONX』専用のBluetoothイヤホン「BONX BOOST」を6月7日に発表した。スノーボードなどのエクストリームシーンでも会話ができるコミュニケーションプラットフォーム「BONX GRIP」の次世代バージョンとして、クラウドファンディング「GREEN FUNDING」にて9月5日まで支援を募集している。
今回、新製品発表に合わせて、ビジネスワーカーでの利用拡大の現状をBONXの担当者に聞いてみた。
10時間超の連続通話、小型軽量化、拡張パーツ対応
BONX BOOSTでは、左右両耳への対応、重さ約10gの小型軽量化、連続通話時間10時間以上といった機能強化がなされている。
バッテリーを内蔵した充電対応ケースや、ユニークな形状でフィッティング力をアップするなど、随所に工夫が凝らされている。充電はマグネット式でケースに収め、ケースはクレードルで充電する方式。延長マイクや風防フィルターなどオプションパーツも取りそろえられた。
小型でバッテリーが持つのはもちろんだが、BONX BOOSTの形状と機能にはまだ特徴が2つある。
ひとつは上下対象で、左右両耳で使えるようになったということ。重力センサーが搭載されていて、どちらの方向を向いているかを認識。本体が反転しても操作性が変わらないという。
もうひとつは、IP55基準の防塵防水性能を持ち、アウトドアレジャーだけでなく、工事現場、建設業者向けなどの業務用にも対応する。
法人需要を見込んで、8イヤホン充電可能なクレードル(充電だけでなくファームウェアアップデートも可能)も用意されている。
4年ぶりモデルチェンジの理由は?
従来バージョンのGRIPは4年前のモデルになった現在、もともと想定していた個人ユーザー以外の法人からの問い合わせ、要望が増えてきたという。なかでも、終日の業務に対応できるよう、バッテリーの持ちを長くしてほしいというニーズが多かったのだという。また、GRIPだと右耳のみの対応で、自転車を運転している際に車道側の耳を開けたいというニーズなど、左右両対応のニーズは以前からあった。
従来充電は1回およそ7時間可動だったため、業務利用だと昼休みに一度充電するという運用になることが多く、デイリーの用途で充電回数を重ねると消耗して持ちが減ってしまうのも難点だった。BOOSTの10時間利用という設定には、1回の充電で1日の業務時間中で使えるようにというニーズが背景にある。また、完全ワイヤレスイヤホン単体で10時間可動できるものはまだまれだという。
これまでBONXがビジネスで使用された環境としては、小売店や工事現場など騒音環境での利用が多かったため、BOOSTではマイクなども改良が加えられている。延長マイクを用意しているのは、特に騒音が強い工事現場での利用への対応だ。
さらに、イヤーチップは、汎用的なものが使えるようになっており、カスタムチップなど他社のものも使えるようになるため、遮音性や外音をどれだけ取り入れたいかなどは、その種類で調整できるようになるという。
また、旧モデルのユーザーも、ハードウェア依存の機能以外はファームウェアのアップデートで新機能を使用することができるとしている。
パートナー企業からのリクエストに対応した新製品
まずはクラウドファンディングで認知を広げ、支援者への発送がひと段落したら一般販売へ移っていく形だ。
コンシューマーではスポーツ利用(ウィンタースポーツなど従来のユーザーを中心に)が多いが、全体でいうとパイの問題で法人ユースのボリュームが多くなる。コンシューマー向けでも根強い人気があるが、それ以上にビジネスユースでの引き合い多い状態だという。
BONX自体がスノーボードなど過酷な環境で利用することを前提で作られたため、ハードな現場でも使えるのではないかという理由で問い合わせが多かったためだ。多くは既存のトランシーバーからの入れ替えで、シーバーは本体とヘッドセットが有線なので、スマホ+ワイヤレスのBONXは有利となっているようだ。
ビジネスでの利用事例も幅広い。プラントメーカーがプラントメンテナンス用に、ウェアラブルカメラなどとパッケージングして取り扱うなど、システムのコンポーネントとして採用されているケースもあるという。
また、カメラとAIを交えた来客通知システムでは、来社する顧客の車のナンバーを解析して、サービス向上をはかったりする業務システムとの連携もあるという。老舗百貨店の松屋でも、オーダースーツの採寸にBONXを導入し活用している(参考記事:グループ通話ガジェット開発のスタートアップと老舗百貨店の化学反応が功奏)
こういったシステムは、BONXがAPIを提供してパートナー企業側でカスタマイズするケースが多いという。今回の新製品も、パートナー企業からのリクエストなどにかなり対応しており、ビジネス用途での採用が広がることを期待しているということだ。
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