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美容とデジタルが結びつくと何が起こるか? 資生堂の取り組み

2021年06月10日 09時00分更新

 資生堂は、2016年に、ニューヨークにテジタルの拠点を設置し、世界中の資生堂グループのデジタル化を推進してきた。社員のデジタルの知識や能力を高めるためのデジタルアカデミーを運用し、すでに7000人を超える受講者がいる。

 資生堂の魚谷社長兼CEOは、「コロナ禍で事業のやり方も変わり、店頭で顧客と直接接点を持っているビューティコンサルタントが、ライブストリーミングを活用し、オンラインで情報を伝え、Eコマースで購入するということが始まっている。ビューティー産業のなかにも、資生堂の事業のなかにも、デジタルの取り組みが加速している。働き方のなかにもデジタルを活用して生産性が高い仕事ができる」とし、「世界はさらに速いスピードで動いている。資生堂が持つ様々な事業の能力と、デジタルに特化した能力を持つアクセンチュアと組むことで、より加速ができる。ひとつ飛び上がって、大きく加速させたい」と語る。

米アクセンチュア 最高経営責任者 ジュリー・スウィート氏

 米アクセンチュア 最高経営責任者 ジュリー・スウィート氏は、「資生堂は、個々の強みをさらに引き出すことで、ビューティーイノベーションを実現することを目指しており、それによって、顧客、社員、社会に向けて新たな価値を創出できる。そして、より速く動くために、変化を起こすことに取り組んでいる」とする一方、「アクセンチュアは2025年までに社員の男女比を50対50にすることを目指しており、資生堂では2023年までに女性マネージャーを50%にするといっている。そして、新たなテクノロジーを活用して、サスティナブルを中心にすることも掲げている。今回の合弁会社は、アクセンチユアと資生堂のミッションを実現できる取り組みだと考えている」とした。

 資生堂の魚谷社長兼CEOは、「これによって、売上げを一気に高めようとは考えていない。むしろ、新たな時代において、ステーブルに、安定的なつながりを作るための取り組みである」とし、「合弁会社を通じたDXへの取り組みが、資生堂の5年後、10年後、20年後、30年後といった未来に向かって、有意義な一歩を踏み出すことになる。資生堂のCEOとして、強くコミットし、投資し、成功させたい」と意気込みをみせた。

 デジタルの力を積極的に活用することで、資生堂が、これからどんな進化を遂げるのかが楽しみだ。

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