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VFRなどの6社が共同開発、2023年までに

ドローンが社会実装され、いつでも誰でも使える未来を目指すプロジェクト発足

2021年02月09日 15時00分更新

 VFRは2月9日、SUNDRED、ACSL、センシンロボティクス、PHB Design、理経の5社と共同し、ドローン技術の社会実装を実現するため、「人生100年時代に人々を幸せにするドローン作り『Take Off Anywhere』プロジェクト」を発足した。

 本プロジェクトは、ドローンの確実な社会実装に向け、ドローン技術の可能性および課題の明確な発信とパブリックの知識醸成、パートナーシップ構築と社会実装をしていくために必要な共同で実施可能な周辺技術の開発を行なっていくとしている。

 現在は、産業目的でドローンを飛ばそうとすると、専門的な知識や技術を持つ複数人で現地へ向かい、業務を分担して遂行しなければならず、金銭的・時間的なコストが大きいこと等が課題となっているとのこと。この課題に対して本プロジェクトでは、「ドローンの事前準備、準備に伴う工数や専門知識の必要性」という現実課題解消に向け、オペレーションをより効率化して運用できるシステム構築を推進していくとしている。

 本プロジェクトに参画する企業は、それぞれの強みを生かし、協業していくことで、ドローンの可能性及び社会実装上の課題に関する知見をしっかりとパブリックに対して発信し、必要な技術開発も推進していくとのこと。

 また、最終的には本プロジェクトを通じ、ドローンを生活の一部にするための社会構造基盤を整え、ドローンを量産する体制を構築し、誰もがどこでも必要な時にドローンを使用できる世界を早期に実現していくことを目指していくとしている。

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