創業者が語る迷惑電話撃退アプリ「Whoscall」が世界中でダウンロードされるワケ

2021年02月16日 11時00分更新

文● 柳谷智宣　編集●ASCII
提供: Gogolook

福岡に拠点を構え、福岡市と連携しつつ
迷惑電話の実地調査を行なう

　2020年7月に福岡市と福岡地域戦略推進協議会が実施する「Beyond Coronavirus（＝コロナを乗り越える）」実証実験プロジェクトに採択され、同年11月には日本法人「Gogolook株式会社」も設立した。

「良いサービスを提供するため、昨年12月、福岡にてユーザーリサーチをしました。コロナ禍ということで、合計1ヵ月ほど自主隔離もしました」とジェイ氏。大変な時期だからこそユーザーとサービス向上のために実地調査を行なった

　「福岡市と連携するため、市内で法人登記を行ないました。新型コロナウイルスの影響で、日本でも詐欺が増えており、皆さんの詐欺に対する意識も少しずつ高まってきています。日本の市場参入には、よいタイミングだと思いました」（レイニー氏）

日本版は世界に先がけて
近年急増中のSMS詐欺にも対応

　日本では近年SMSによる詐欺被害も発生している。たとえば、宅配便の不在伝票を騙ったSMSを送り、URLをクリックさせ、個人情報を入力させようとする手口だ。ほかにも、URLを開くとトロイの木馬ウイルスに感染させるケースもあるそう。そこで、日本版アプリには世界に先駆けて、SMSのフィルタリング機能を搭載した。

Whoscallの最新機能「SMSアシスタント」で、もうSMS詐欺も心配ない

　詐欺の可能性があるハイリスクキーワードが入っていたり、文章の内容が迷惑SNSによくあるパターンに合致する場合、自動的に「迷惑メッセージ」として検出してくれるのだ。もちろん手動でキーワードを追加してフィルタリングすることもできる。

「最近、日本でSMS詐欺の被害が深刻になっています。新型コロナウイルスの影響で、ユーザーはネットで買い物をする機会が増えました。日々、荷物が届くので、この環境を利用した詐欺被害に遭いやすくなっています。そこで、日本版には世界に先駆けてSMSフィルタリング機能を実装することにしました」（ジェイ氏）

　「Whoscall」は詐欺電話・SMSをフィルタリングしてくれるだけでなく迷惑電話も識別できるのでありがたい。

　日本の迷惑電話は、不動産の勧誘をはじめ、中古車や保険の営業が特に多いそう。確かに、筆者のところにもこの手の営業電話がたくさんかかってきている。これらの電話をあらかじめ把握できれば、不要な電話は無視し、必要な電話にだけ出ればいいのでとても助かる。自動ブロック機能を使えば、着信さえしないのでストレスを感じずに済む。

　識別に利用するデータベースは、ユーザーからのフィードバックにより拡大し続けている。みんなの力を合わせて、迷惑電話や詐欺電話を撃退するという発想は素晴らしい。

Whoscallは継続的に日本のチームを募集し、それぞれ現地のニーズに合った機能を開発している

誰からの電話かわかる世界にしたい！
Whoscallはスマホに必須のアプリになる

　今後もいろいろな国で「Whoscall」ユーザーを増やし、各国のニーズや習慣に合わせて、新機能を開発していく予定だという。

　「弊社のスローガン「Built For Trust（信頼のために作る）」に沿った環境を作りたいと考えています。「Whoscall」を使うことによって、知らない人同士の信頼の問題を解決できると信じています」（レイニー氏）

　最後に日本のユーザーに対してレイニー氏よりメッセージをいただいた。

　「「Whoscall」アプリを通じて、誰からの着信なのかがはっきりわかる世界を作ります。皆さんが詐欺被害に遭わない安全な環境を作り、より便利で効率的な生活を送っていただけたらうれしいです」

今回の取材を通して、Whoscallの開発背景や理念を深く理解できた

　増加する詐欺電話と無駄な時間を取られる迷惑電話をフィルタリングしてくれる「Whoscall」は今後、日本で普及していくことだろう。ユーザーが多くなるほどデータベースも充実し、識別精度も向上していく。日本の被害状況にフォーカスした SMSフィルタリング機能もありがたい。ウイルス対策アプリ同様、今後スマホに必須のアプリとして、大いに活躍してくれるだろう。

聞き手　柳谷智宣／1972年生まれ。Windows 98の発売年から日々様々なデジタルガジェットを扱っているITライター。近年は、スタートアップやSaaS領域の記事を多く手がける

iOS版は30日間無料で使える！
迷惑電話＆SMSフィルタリングアプリ「Whoscall」

　世界中の詐欺電話、迷惑SMSからスマホを守ってくれるフィルタリングアプリ「Whoscall」。全世界で8000万ダウンロードを達成、電話番号のデータベースは16億件を超える。その実力はGoogleの元CEOであるエリック・シュミット氏や、台湾の蔡英文総統のお墨付きであり、日本でも天才IT大臣として有名な台湾のオードリー・タン氏主導のもと、コロナ禍で増えた迷惑電話対策にも活用された。