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プリント市場のデジタル化や3Dプリントも注力分野

日本HPが2020年の事業戦略を発表、昨年は国内PCブランド首位に

3Dプリンティング事業部 事業部長 秋山仁氏

 HPは2016年から3Dプリンター市場に参入している。最後に登壇した3Dプリンティング事業部 事業部長の秋山仁氏は、2019年について、3Dプリンター「HP Jet Fusion」シリーズを用いて製造されたパーツが1800万を超え、最も使用された産業用3Dプリンターになったと紹介した。

2019年はJet Fusion5200シリーズや500シリーズを投入した

 2019年は、Jet Fusionシリーズのラインナップを拡充。当初から販売していた試作・小ロット生産に対応したJet Fusion4200シリーズの他、昨年は大量生産に対応する5200シリーズや、設計や機能性試作に対応する500シリーズなどを投入した。それによりサービスビューローだけでなく、自動車や電気メーカーなどの製造業でも採用が広がっているという。「ラインナップが充実したことで、HPが提唱する3Dプリンターで直接最終製品を量産するデジタルマニュファクチャリングを支える準備が整った」と秋山氏は話す。   

5200シリーズを採用したラピセラ株式会社では、従来義肢装具士が手作業で行っていた工程をデジタル化して生産性アップを実現

 2020年度は、サービスビューロー各社との取り組みを強化したいと話す。製造業がJet Fusionを購入する際は、最初にサービスビューローで試用するケースが多い。サービスビューローとの連携を強化して、多くの企業にパーツを使ってもらえるよう働きかけていきたいと秋山氏は話す。

デロイトトーマツコンサルティングと連携して、メーカーの3Dプリンター導入を支援している

 さらに、2019年はメーカーのJet Fusionsシリーズ導入を支援するため、デロイトトーマツコンサルティングと連携して「3Dプリンター適合性診断プログラム」の提供を開始。各製造現場で3Dプリンターに置き換えられる部品の選定や、置き換えた際の財務効果などをメーカーと一緒に検証し、本格導入に繋げるという。

Jet Fusion5200で製造したプリントヘッドを冷やすためにエアーを送る部品は、従来の製造方法に比べてコスト削減や性能向上につながった

 並行して3Dプリンターの認知拡大も進める。3Dプリンターでしかできない設計の自由度を活かした部品を採用することで、従来にはない付加価値を顧客に提供できると秋山氏は話した。

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