プリント市場のデジタル化や3Dプリントも注力分野

日本HPが2020年の事業戦略を発表、昨年は国内PCブランド首位に

専務執行役員 パーソナルシステムズ事業統括 九嶋俊一氏

　パソコン事業について説明した専務執行役員パーソナルシステムズ事業統括の九嶋俊一氏は、岡氏も話した1kgを切るElite Dragonfly以外に、世界最小11インチのコンバーチブルPC「HP Spectre X360 13」などを投入して個人向けPCでも台数を伸ばしているという。他に、働き方改革を支援するディスプレイなどの周辺機器や世界初となる2画面のゲーミングノートPC「OMEN X 25」など、目玉製品を相次いで投入した。

2019年は「Elite Dragonfly」や世界初となる2画面のゲーミングノートPC「OMEN X 25」などを投入

　「比較的強かった法人向けPCに加えて、個人向けPCの堅調な推移が国内PCシェアブランド別No1に押し上げる下支えとなった。パソコン事業では、デザインと機能でユーザ体験を再定義し、製品を軸に成長することを大きなテーマとしたい」と九嶋氏は語る。

テクノロジーのユースケースは若い世代から広がっていると九嶋氏

　ユーザ体験を再定義するにあたり、1990年代後半から2000年生まれの若い世代（Z世代）のニーズや動向を見るようにしているという。テクノロジーのユースケースの広がりは若い世代から起きている。基本戦略は19年と変わらないが、加えてZ世代のニーズに即した機能や製品ラインナップなどを強化していきたいという。Z世代はミレニアム世代に比べてパソコンの利用時間が増えている。「クリエイティブな作業をやろうとしたときに、スマホでは小さくてパワーが足りず、パソコンに飛び出す若者が多い」と話す。

ミレニアム世代より若いZ世代でパソコンの使用時間が長くなっている

　事業戦略としては、先に挙げた「ユーザ体験の再定義」に加えて、PCを支える周辺機器などを通じた「顧客生産価値の最大化」、さらにそれらを包括した「サービスやソリューションの提供」の3本柱を軸に展開していくと九嶋氏。また、教育市場に向けた製品として、Windows PCに加えて、アメリカでHPが最大シェアを獲得している「chromebook」を2020年度中に日本にも投入していきたいと展望を語った。