ソニーは、2018年度第1四半期（4～6月）の決算を発表。売上高は1兆9536億円、営業利益は1950億円とそれぞれ前年同期比で5.1％、23.7％の増収増益となった。
好調が目立つのが「ゲーム＆ネットワークサービス」「イメージング・プロダクツ＆ソリューション」の2ジャンル。前者はネットワーク販売を含む、PS4ソフトの増収などが影響し、売上高は4721億円、営業利益は835億円と、前年同期の3481億円、177億円からの大幅な増収増益となった。2018年度通期でも2兆1800億円、2500億円と好調維持を見込んでいる。
イメージング・プロダクツ＆ソリューションについては、販売台数こそ減少したももの、高付加価値モデルへのシフトに加え、為替の影響などにより、売上高1642億円、営業利益は261億円と、やはり前年同期の1556億円、232億円から増収増益となっている。
また、ここ数年のソニーを支えてきた、カメラ用イメージセンサーを中心とした半導体分野については、前年同期に計上された製造子会社の譲渡益などにより、減益にはなっているものの、モバイル機器向けイメージセンサーについては増収しており、売上高2022億円、営業利益291億円と好調が続いている。
一方深刻なのが、スマートフォンを中心とした「モバイル・コミュニケーション」。売上高は1325億円と前年同期の1812億円から大幅な減収、営業利益はマイナス108億円となっている（前年同期36億円）。その理由として「欧州・日本を中心としたスマートフォンの販売台数の減少」が挙げられており、ハイエンド機種に絞ったXperiaシリーズの苦戦が如実に表れた形となった。2018年度通期の見通しも6100億円、マイナス300億円と、4月の見通し（6400億円、マイナス150億円）から下方修正がなされている。
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