ガートナー ジャパンは3月12日、主要先進国7ヵ国で実施したデジタル・ワークプレースに関する調査結果を発表した。2017年4月に実施したデジタル・ワークプレースに関する国際比較調査の結果、働き方改革を実現していくうえでさまざまな問題があることが明らかになったという。
業務用途のデジタル・テクノロジーのスキルに関する自己評価は、日本では自分を「素人／中程度」のレベルと考える従業員が6割近くを占めており、調査した7ヵ国中、最も自己評価が低い結果だという。逆に、「熟練／エキスパート」の合計値が最も高かったのは、米国の77％（熟練61％、エキスパート16％）だったとのこと。
日常的に業務で利用しているPCや、スマホなど携帯電話、業務用アプリケーションなどの新しさは、日本では「かなり古い／2～3世代遅れ」を合わせた回答率（36%）が他国と比べて最も高かったという。ちなみに、最新の装備を利用している割合が高い国はフランス（43%）、次いでシンガポール（38%）だったとのこと。
オンライン・セルフトレーニングや各種のトレーニングなどデジタル・スキルを習得するための手段や機会は、日本は「関心なし」が16%で7ヵ国の中で最も高かったという。
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