パナソニックは5月19日、リオデジャネイロオリンピック・パラリンピックの開閉会式に、プロジェクター約110台ほか過去最大規模の映像音響機器を納入すると発表。同日、パナソニックセンター東京で五輪事業についての説明会を開催した。
機器単体ではなく、「ソリューション」で五輪を支える
国際オリンピック委員会が1988年に導入した最高位スポンサー契約「TOP(The Olympic Partner)プログラム」。1988年のカルガリー冬季五輪から2016年のリオ五輪、さらには2020年の東京五輪まで、長きにわたりTOP契約を結んでいる企業が3社ある。コカ・コーラ、VISA、そしてパナソニックだ。
パナソニックはこれまで、五輪の技術パートナーとして映像音響機器の納入を行なってきた。リオ五輪では初めて機器単体だけでなく映像ソリューションを納入することが決まっている。2万ルーメンの高輝度プロジェクターほか同社の機器が、開閉会式の演出に貢献する。
さらに、35ヵ所ある競技会場にも過去最大規模の大型スクリーン(72画面、合計1886平方メートル)を設置。ビデオ判定システムも納入し、競技そのものも支える。
このほか、会場や選手村、メディアセンターなどへテレビを約1万5500台、DLPプロジェクターを約210台、システムカメラを約40台、放送用スイッチャーを約70台納入する予定。放送機器の納入予定もある。
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